人類のためになにかしたい思いから、昭和１８年より内燃機関の研究を始めました。昭和５７年より国内大企業等にご協力のお願いを始め、昭和６２年に内燃機関の研究開発を目的に(有)タニガワを設立し、平成5年から3回クリントン大統領にもご協力をお願いしました。大統領は提案の都度ビックスリーをホワイトハウスに3回呼んで、最初の実用化要請はテレビせとうちで2回放映されました。敵味方不明の相手にご協力のお願いをする場合、囮発明を利用するのは常識に近くその好意に報いるため、この時米国の膨大な貿易赤字の短期解消を計画しました。そこで敵を欺くため味方も欺く特許出願を始め、最も遠い周辺技術から中核技術の特許出願に順次移行しながら、平成９年よりその準備のためホームページを開設して、最も急がれる内燃機関からの排気を０にするため、ご協力のお願いをしております。
 無公害内燃機関を狙う、完全往復機関及び完全回転機関のうち、簡単安価を狙う完全往復機関（エネルギ保存サイクル機関）を、2000年1月19日〜20日・特許流通フェアiｎTOKYO(東京国際フォーラム)で出展発表したところ、燃焼ガスの排気を０にする部分に関心が集中し、別途某大学研究室が、ボランティアでの研究開発を開始しました。2000年9月26日〜28日・２０００秋特許流通フェアiｎ東京（東京ビッグサイト・有明）及び2000年11月28日〜29日・近畿特許流通フェア（マイドームおおさか）に出展して、完全回転機関（ガスタービン排気温度を−２７３℃に近付けて、都市部を丸ごと冷却しよう）（ＣＯ２等燃焼ガス排気０・発電効率８０％熱と電気と冷熱の料金を半額にしよう）（ＣＯ２等燃焼ガス排気０・熱効率８０％の自動車で、環境汚染を止めよう）等を発表しました。一般訪問者は殆ど理解できないため困惑しましたが、発表内容が事前に配布されていたため、ホームページアクセスカウンターが1000ポイント程度増加し、30人前後の好意的な訪問者が収穫でした。地球温暖化防止と公害を０に近付けるため、無公害内燃機関の研究開発に、ご協力をお願いします。
 

    特に日本の場合、護送船団大企業は銀行や高利貸や裏世界の人達と一体関係にあるため、大企業と競合する発明での単独創業は不可能です。そこで昭和36年より特許出願試作中の完全回転往復機関に、予定していた機能を付加出来ないで困って居りましたが、特許出願の練習や、ご協力のお願いに最適と判明しました。昭和56年より本格的特許出願を始め、昭和57年2月より国内大企業等にご協力のお願いを始めました。結果として米国の貿易赤字解消の大きな夢が出来ましたが、最も困るのがビジネスモデル特許のように競合して、安売り競争的になることです。そこで誰でもがっかりするような特許出願を2年続けました。次が最初の中核特許出願として米国特許第５，７０１，８６４号としたものです。誰でも実施し易く回転毎にピストンが左右のシリンダに押し付けられるため、縮径主燃焼室壁と縮径ピストンとの隙間が左右の部分で大きくなり、エネルギ保存サイクルが困難となるものです。そこでピストンを長くして振れ動きを少なくすると、運動エネルギ減少損失が６０％前後に増大し、結果として何をしたのか不明になると予想したものです。従って、米国特許第6,119,650号は、多数の周辺技術や中核技術を含みますが、ピストンの側圧はピストン棒と共に廃止しました。成功企業家の熱力学洗脳により、科学技術者が総思考停止の状態であり、その好機幸運を利用して、特許により世界規模で独占する、世界最初で最後の発明にするため、膨大な周辺技術等延べ発明総数５，４４３請求項を、全知全能を傾注して拡大し、絶対に競合しないように頑張ります。

   この不回転放出熱エネルギ損失は、４サイクルガソリン機関で４０％前後です。この部分が人類未踏の部分で、ここから工夫することです。従って、エネルギ保存サイクルを発明したものです。ディーゼル機関が燃焼を遅らせることで、不回転放出熱エネルギ損失を２０％前後低減して、最高燃焼圧力大幅上昇・熱効率５５％に成功し、ピストンの行程と外径の比が４／１等と超長行程となり、超長行程不可の自動車等軽量大出力の用途では、燃焼時間の不足による、未燃微粒子公害で大失敗をしております。 そこでエネルギ保存サイクル機関では、例えば縮径ピストンの外径を拡径ピストン(緑色)の１／５として、FIG24右死点のように縮径主燃焼室隔離燃焼とすることで、熱エネルギ放出量を従来技術の１／２５として、２５倍の定容燃焼（密閉容器内理論空燃比完全燃焼終了・最高燃焼圧力を圧縮圧力の８倍に近付ける）エネルギ保存サイクルとしました。

熱エネルギの放出時期のみ遅らせることで、従来技術全燃焼期間＋αをFIG２７の如く、従来技術最高燃焼圧力からの圧力上昇継続として、ガソリン機関並みの小入力で燃焼温度を考えられない程上昇し、超高性能縮径主燃焼室兼熱交換器を可能としました。該熱交換して得た燃焼ガスの２倍以上できるだけ多くの超臨界圧力過熱蒸気噴射による、ＮＯｘ皆無超高速攪拌冷却燃焼・熱交換冷却燃焼とします。同一圧縮比での最高燃焼圧力を従来技術の３倍等に大幅上昇し、燃焼ガス落差従来技術の3倍前後×質量従来技術の3倍前後にし、ガソリン機関の圧縮圧力（１〜２ＭＰａ）で、ディーゼル機関の最高燃焼圧力（８〜１６ＭＰａ）以上の臨界圧力２２ＭＰａ側に近付けます。縮径主燃焼室ＮＯｘ皆無超高速攪拌・熱交換冷却燃焼及び、２段超高速攪拌出力発生燃焼とすることで、超短行程及びクランク軸ピストン直接駆動を可能にし、構造簡単安価な構成と､縮径主燃焼室熱交換器及び廃熱回収熱交換器により、排気温度１００℃以下可能な限り低下して、蒸気内燃合体機関とします。
 
   また運動エネルギの減少しない往復運動を考えると、人類未踏の完全弾性衝突往復運動又は、完全弾性衝突対向往復運動が知られております。 そこでエネルギ保存サイクル機関では、FIG24･HIG25･HIG26のように、例えば縮径ピストンの外径を拡径ピストン(緑色)の１／５として、FIG24右死点のように、熱エネルギ放出量を１／２５として、２５倍の定容燃焼（最高燃焼圧力を圧縮圧力の８倍に近付ける）エネルギ保存サイクルとし、右死点後９０度に向かって瞬時に全熱エネルギを、拡径ピストンの頂部に高圧高速集中噴射燃焼して、燃焼を大幅に改善しながら出力を３倍以上に増大し、不回転放出熱エネルギ損失低減により、熱効率を３０％以上アップします。２５倍の定容燃焼により燃焼を大幅改善して、構造簡単な２サイクルと５倍径の拡径ピストンにより、クランク軸ピストン直接駆動２サイクルにより、右死点も左死点も爆発行程として、FIG25･FIG26の如く完全弾性衝突往復運動乃至完全弾性衝突対向往復運動とします。そして運動エネルギの減少しない一方向回転運動の、排気タービンや回転式過給機と組み合わせて、運動エネルギ減少損失低減により、熱効率を２０％以上アップして、熱効率を７０％前後にします。
 

ガソリン機関の圧縮圧力(1~2MPa)でディーゼル機関の燃焼圧力(8~16MPa)
にして、大量蒸気噴射とし、小さい入力により大きな落差×燃焼ガス質量に

    エネルギ保存サイクルとして、不回転放出熱エネルギ損失最小の死点後９０°で、略全部の熱エネルギを略瞬時に放出終了するものが、FIG24のエネルギ保存サイクル機関です。入力を最小として燃焼ガス落差×燃焼ガス質量を最大とし、動圧＋反動を最大にする、エネルギ保存サイクル機関は、例えば1/５径の縮径主燃焼室（右死点赤の部分）と縮径ピストン及び、5倍径の拡径燃焼室（右死点後135゜赤の部分）と拡径ピストン(緑色)で構成されるため、従来技術の全燃焼期間以上の死点後７０°〜８０゜まで、縮径主燃焼室内過熱蒸気噴射隔離燃焼にすると、隔離燃焼期間の熱エネルギ放出量は従来技術の1/25となります。ほんの少し容積が増大する過程で、完全燃焼が終了（圧縮圧力の８倍前後に）して、過熱蒸気を含む落差従来の３倍×質量３倍以上の膨大な熱エネルギを、死点後９０°に向かって、放出準備完了します。即ち、密閉した状態で加熱するとき、大きな熱エネルギが得られるのです。従来技術では、仕事量０の超小型焼却炉の開放燃焼に近い、極度の非定容燃焼となり、熱エネルギ僅少の公害増大になります。 即ち、自動車用ガソリン機関及びディーゼル機関の最高燃焼圧力は、夫々圧縮圧力の３倍以下・２倍以下で、８倍には非常に遠く、圧縮比の上昇で更に遠く無駄が多くなるので、一刻も早い総入替えが必要です。
 
    （FIG24）縮径主燃焼室と縮径ピストンとの隙間より、拡径ピストン頭部に集中噴射する、エネルギ保存サイクル機関の燃焼室は、高圧過熱蒸気噴射高温撹拌燃焼専用無摺動部の漏洩縮径主燃焼室と、低圧低温超高速噴射撹拌衝突燃焼出力発生専用の、機密拡径燃焼室の２段燃焼です。１段燃焼の縮径主燃焼室隔離燃焼は、高圧高温の過熱蒸気噴射長時間隔離完全燃焼終了燃焼であり、実在ガソリン機関〜ディーゼル機関の全燃焼期間＋αが、２５倍等の定容大接近隔離燃焼（燃焼圧力を圧縮圧力の８倍に近付ける）のため、従来技術最高燃焼圧力からの燃焼圧力の上昇が続き、その熱負荷は非常に大きく、作用面積が縮小されて更に大きくなるのです。従って、蒸気発生に必要な熱量が十分に得られるため、（ＦＩＧ２５）縮径主燃焼室熱交換器＋廃熱回収熱交換器を使用して、燃焼ガスの２倍以上の過熱蒸気を噴射攪拌燃焼して、排気温度１００℃以下も可能にします。即ち一定容積以上の縮径主燃焼室（FIG25･FIG26）では、大量の蒸気噴射攪拌燃焼とした、蒸気・内燃合体機関の燃焼室とします。超臨界圧力等の過熱蒸気噴射により、ＮＯｘを大幅に低減し、従来技術の熱エネルギ3倍落差×3倍質量前後に大幅に増大し、隔離燃焼解除時出力発生２段燃焼を、大圧力・大落差・大質量による、拡径燃焼室内超高速攪拌集中噴射燃焼として、未燃分を皆無としながら公害低減を強化し、排気温度を廃熱回収熱交換器で、１００℃以下も可能とします。凝縮水にCO2等の公害ガスを合成溶解排気し、熱効率を実在自動車用ガソリン機関の３倍前後に大幅上昇します。

   縮径主燃焼室を1/5に縮径したエネルギ保存サイクルにすると、1/２5の小断面積縮径主燃焼室に、膨大な熱エネルギを集中して、完全燃焼終了できるため、最高燃焼圧力は圧縮圧力の８倍に近付き、単位面積の熱負荷は全燃焼期間高圧高温により２５倍側に近付き、高性能熱交換器として兼用できるのです。燃焼ガス質量×落差・速度が仕事をし､高温は単位容積質量小=高温は単位容積仕事量の減少要因と考え､高温小質量から高圧低温大質量大膨脹エネルギの、過熱蒸気に変換して従来技術の、３倍以上の燃焼ガス落差×３倍質量にして使用します。熱交換して得た高圧高温大質量の過熱蒸気熱エネルギに大変換して、大量の過熱蒸気を噴射使用すれば、廃熱回収熱交換器で熱回収使用が可能になり、排気温度が１００℃以下も可能に成るのです。従って熱勘定の、排気損失３７％・冷却損失３２％を、夫々略1/4に低減して、熱力学的熱効率を、略５０％上昇して、熱効率７０％前後にします。
 

CO2排気０・熱効率７０％・安価を狙う、各種自動車・各種飛行機・各種船舶・各種動力機械 

（Ａ）同様の手法ですべて実施しますが、例えば自動車を研究開発してＩＴ宅配販売までを研究開発する場合、昭和18年考案開始・昭和36年より特許発明及び試作開始研究して、研究開発と特許発明の奥義を目指した、完全往復機関と完全回転機関の2発明があります。本説明の完全往復機関の発明が安価を狙うため、構造が従来技術より大幅に簡単です。エネルギ保存サイクル機関の完全往復機関は、熱効率７０％以上限り無く上を狙うため人類未踏部分が多く、思考力と専門知識を必要とします。安価を狙う場合は熱交換器が縮小され、全部従来技術でもよいのです。従って、自動車用エネルギ保存サイクル機関の部品を個別に特定する事が最重要となります。運送費を含めて世界一安価な部品を選択して個別に外注し、同様に組み立てて自社ブランドで販売しますが、利益率最高とするため、すべてインターネット経由で宅配外注直接販売とし、21世紀スタイルを確立します。即ち、一刻も早く公害源自動車の内燃機関を総入替えして、公害低減・地球温暖化防止するため、既存の膨大な自動車メーカー研究開発部門と販売部門に代って、各種自動車毎のデザインを含めて、多数の研究開発販売企業家集団を形成させます。即ち、米国企業シスコシステムズの見えない会社・従業員があり、特許発明と研究開発があれば、その他は既存の設備を使用するため、必要ではないのです。２１世紀の独占後に必要なのは全自動生産設備で、限り無く安価な自動車を供給して、競争相手を皆無にします。
 
（Ｂ）そこで各多数の分野毎に、多数の名目社長・名目副社長及び全員執行社長・執行副社長等とした、全員企業家集団とします。そして企業家集団を企業家・技術者・アイデアマンの何れかを得意とする、創業メンバーとします。従って、企業戦略・技術開発の問題点の抽出・アイデアを、Ｅメールにより提案する仮想ベンチャー企業を先ず 立ち上げます。創業メンバー参加の意志表示をしたＥメール提案者の中の、希望Ｅメール者から執行社長・執行副社長を、名目社長・名目副社長が選出し、全員企業家として、激変社会に対応します。 例えば米国ではキャピタルゲインにより、ベンチャー企業が非常に活性化しております。そこでキャピタルゲインによる社員の活性化を図る、具体的なＥメールによる提案をして、創業時執行社長に就任し、Ｅメールの内容で執行します。即ち、電脳時代には能力主義・実績成果主義となり実力勝負となるため、自分が最も好きな仕事を実力で勝ち取るのです。

（Ｃ）例えばＣＯ２排気０にする発明も、高温から低温まで、燃焼ガスと水蒸気を同居させて、接触し続けさせる発明です。略定容燃焼・熱交換冷却・蒸気噴射冷却燃焼により、例えば密閉容器内理論空燃比完全燃焼終了に近付けると、圧縮圧力２ＭＰａでは最高燃焼圧力が１６MPa前後のため、８００℃前後の燃焼ガスは、大気圧まで断熱膨脹させると仮定すると、極低温の−２７３℃に近付きます。隔離燃焼解除して出力発生の過程で水蒸気が断熱膨脹・凝縮熱を放出し、低温移行を逡巡する作用を利用して、水蒸気を燃焼ガスにより冷却して、随時化学薬品の混入を含めて、該凝縮水に燃焼ガス例えばＣＯ２を合成溶解混合して排水し、CO2等公害排気０にします。このアイデアも、ほんの一部のアイデアです。そこで専門的なＥメールによる提案をして戴き、創業時に執行副社長に就任し、組織的に実施します。
 
（Ｄ）例えば自動車を特許発明で独占して、利益率最高に設定できる、心臓部の完全往復機関（エネルギ保存サイクル機関）は自社製造としてもよろしい。順次生産量が膨大となり全自動制作組立てとしますが、例えば自動車の車体組立てや運送等は、自動車メーカーや運送会社が、薄利多売などの競争をしており、利益率が低いため、最初はインターネットによる、選別外注組立て運送会社配達となり、順次全自動の車体組立て運送会社配達に移行しても良く。そこでＥメールにより、全自動制作組立ての具体例を提案して頂き、創業時執行副社長に就任して、完全往復機関の全自動製造組立てや自動車の全自動組立てを立ち上げます。

（２）エネルギ保存サイクル内燃機関を定義すると、不回転放出熱エネルギ損失を０％に近付けるため、エネルギ保存サイクルを採用したもの全部のため、非常に多種多様で多いのです。そこで完全弾性衝突往復運動又は完全弾性衝突対向往復運動を追加して、運動エネルギ減少損失も０％に近付けたものを完全往復機関としました。しかし完全往復機関では特徴が表現されないため、本説明では完全往復機関をエネルギ保存サイクル機関と呼びます。外見からは構造を簡単にした改良発明に見えますが、熱力学の発想を逆転した別発明です。熱は仕事をしない、高温は単位容積質量小＝高温は単位容積仕事量の減少要因と考えるため、出来るだけ高圧低温大質量の熱エネルギに大変換して使用する、エネルギ保存サイクル機関となります。従って、誰も遭遇したことの無い全く新しい、膨大な専門知識が必要になります。熱力学洗脳により、地球規模で科学技術者が思考停止しており、特許発明により地球規模で独占する、世界最初で最後のこの機会を、絶対に逃すことの無い研究開発にします。

熱効率70％以上・CO2排気0･製造原価1/10を狙う､大型自動車・大型船舶・大中高速船・大型各種車両機器
  
（Ａ）研究開発で最も重要なことはより大きな利益率です。 例えば製造原価略１／１０の舶用大型エネルギ保存サイクル機関の場合、拡径ピストン行程Sと拡径ピストン径Dとの比を、S／D＝１／５前後として、ピストン棒や４サイクルを全廃した、２サイクルピストン直接クランク軸駆動の、完全弾性衝突対向往復運動の、構造簡単・小型軽量大出力低振動の極限にします。従って、すべてが人類未踏の超新技術となり、優秀な専門家の協力を欠くことができません。そこでＥメールにより設計部門や工作部門など、部門別に設計図や工作図を提案して戴き、創業時執行社長等に就任してグループを結成し、ＩＴを駆使して世界一安価な部品や組立てを個別に選択外注し、世界一安価な造船所で大型船舶や高速船として、ＩＴを駆使して独占受注した発注者に利益率最高で独占納入します。この過程で最も注意が必要な部分は、外注先企業に特許の実施権が発生して、安売り競争企業が発生することです。従って、少しでも実施権が発生する恐れのある契約は絶対にしないことです。そこで世界一安価な外注より利益率を上昇させる方法として、全自動部品制作全自動組立てがあります。長期に亘って独占を維持し続けるためには、早期の全自動製造組立てにより販売価格を最低にして、安売り競争の芽を摘み取ってしまう研究開発です。

（Ｂ）例えばエネルギ保存サイクル機関の場合、従来技術全燃焼期間＋αが２５倍などの略定容完全燃焼終了です。従来技術と同一圧縮比同容積燃焼室では、大幅に高圧の考えられない程の高温になるため、未燃分や粒子状物質は生成しません。基本的には排気熱量まで回収して、過熱蒸気と燃焼ガスを、死点後９０度で瞬時に拡径ピストンに噴射して、該ピストンを往復させる、略密閉容器内理論空燃比完全燃焼終了の、超高圧蒸気内燃合体機関です。蒸気噴射を併用した蒸気内燃合体機関は、水蒸気と燃焼ガスが常時同居するため、CO2等の公害ガス排気を、化学物質を駆使して凝縮水に合成溶解し、大型では略０にしたいのです。何れも人類未踏の超新技術のため、優秀な専門家の協力を欠くことができません。そこでＥメールにより夫々具体的な提案をして戴き、夫々創業時にグループを結成して執行社長等に就任して、人類のために最も重要で急がれる研究開発をし、実績に応じて米国型報酬等具体的な提案をして戴き、納得した報酬を得ます。

（Ｃ）例えばエネルギ保存サイクル機関は超高熱効率のため、密閉容器内理論空燃比完全燃焼終了に近付き、圧縮圧力２ＭＰで最高燃焼圧力が１６ＭＰａに近付き、通常の燃料のみの燃焼では、考えられない程の高温燃焼になります。しかし最初の実証試験は熱交換器を省略して、最小限度の費用で計算違いの有無を確認したいものです。幸運にも超希薄燃焼に最適の、小径筒型縮径主燃焼室隔離燃焼で、小径程冷却良好で、高温燃焼になり難いという問題があります。そこでＥメールにより超希薄燃焼の汎用機関を具体的に提案して戴き、創業時グループを指揮して、最初の最も重要な実証試験を実施します。この場合も一定容積以上の縮径主燃焼室では、ＦＩＧ３８の如くシリンダヘッドに熱交換器を組立て可能として、本格実証試験も可能です。そして順次大量の企業家が必要になる予想です。
 

   水平継ぎ手により分解組立て容易に縮径主燃焼室熱交換器及び
縮径ピストン及びシリンダヘッドは交換容易に設けて、研究開発容易にします。

   従来刈払機用Ｄ型エネルギ保存サイクル機関を研究開発する場合 ： 小型軽量大出力低燃費低振動が要求される、刈払機は空冷及び超希薄燃焼を必須としますが、この場合熱効率は４０％前後と半分程度に低下しますが、摺動部を有しないため高温が可能な縮径主燃焼室の内径を、ＦＩＧ３８のアイディア図を設計図に換えて、例えば１／８等に縮径・長円筒として、空冷面積を増大して対応するため、シリンダヘッド及び縮径ヒストンを多数用意して、交換使用研究して、例えば最適縮径の１／８等を選択し、燃料についても、プロパンガスを使用する等従来技術で使用容易なものを選択して使用します。手動始動装置は従来品流用でよく、縮径主燃焼室燃料噴射用の、燃料噴射弁はプロパンガスを使用すれば従来品で良く、回転式過給機の開発は、従来品の小型化が必要になります。最大の特徴は、最大軸受け荷重が、最高燃焼圧力から最高圧縮圧力に大幅に低減するためと、回転を阻止する力が大幅に低減して、死点近傍での振動エネルギは大低減します。振動エネルギが縮小して死点後９０°付近に移動するため、人類未踏の振動となり、振動の低減方法は不明です。燃焼は縮径主燃焼室に低温部が無くなり、未燃分を生成不可に加えて、隔離解除時超高速攪拌出力発生燃焼により未燃分が残留する可能性が無くなり、未燃分皆無の２サイクルＤ型エネルギ保存サイクル機関にします。

    小型船外機用・小型汎用エンジン用Ｄ型エネルギ保存サイクル機関を研究開発する場合 ： 小型軽量大出力低燃費低振動が要求される、小型船外機や小型汎用エンジンは、空冷及び超希薄燃焼又は水噴射燃焼としますが、この場合は、摺動部を有しないため高温が可能な縮径主燃焼室の内径を、ＦＩＧ３８のアイディア図を設計図に換えて、例えば５分の１以下に縮径・長円筒として、空冷面積を増大又は水噴射燃焼として対応するため、シリンダヘッド及び縮径ヒストンを多数用意して、交換使用研究して、例えば最適縮径の６分の１等を選択し、燃料についても、ガソリンを使用する等従来技術で使用容易なものを選択して使用します。手動始動装置は従来品流用でよく、縮径主燃焼室燃料噴射用の、従来燃料噴射弁使用を含む燃料噴射装置の開発と、従来ターボ過給機使用と回転式過給機の開発は、従来品の小型化が必要になります。最大の特徴は、最大軸受け荷重が、最高燃焼圧力から最高圧縮圧力に大幅低減するためと、回転を阻止する力が大幅低減して、振動エネルギも大幅低減しますが、人類未踏の振動となるため、振動の低減方法が不明です。燃焼は大幅に改善されますが、縮径主燃焼室の容積少のため、蒸気噴射ＮＯｘ低減燃焼には不適と適に別れます。従って、空気冷却超希薄燃焼に最適の縮径主燃焼室として使用する場合、又は水噴射する又は、蒸気噴射ＮＯｘ低減燃焼用縮径主燃焼室兼熱交換器として使用します。熱効率が３倍となって燃料消費量が３分の１になります。比容積・比重量が２分の１〜４分の１の、小型軽量大比出力となって、燃焼が大幅に改善されるため、公害の低減が容易になり、部品数が僅少で構造簡単なため、製造原価が低減する予想です。

     従来小型自動車・船外機・汎用エンジン用Ｄ型エネルギ保存サイクル機関を研究開発する場合 ： 縮径主燃焼室内隔離燃焼は、人類未踏の燃焼法であり、宝の山ですが、未開の原野でもあり、燃料･蒸気噴射電磁弁や蒸気噴射電磁弁等の開発や、諸々の最適取り付け個所を含む、最高の燃焼が得られる構成とするためにも、一方向空気流路や、同逆止弁を含めて、ＦＩＧ３８のアイディア図を設計図に換えて、大小多数のシリンダヘッドを用意し、交換使用して研究します。 手動電動始動装置は従来品流用でよく、縮径主燃焼室燃料噴射用の、従来燃料噴射弁使用を含む燃料噴射装置の開発と、従来ターボ過給機使用と回転式過給機の開発は、従来品の小型化が必要になります。最大の特徴は、最大軸受け荷重が、最高燃焼圧力から最高圧縮圧力に大幅低減するためと、回転を阻止する力が大幅に低減して振動エネルギは大幅低減しますが、人類未踏の振動となるため、振動の低減方法が不明です。燃焼は大幅に改善されますが、縮径主燃焼室の容積小のため、過熱蒸気噴射ＮＯｘ低減燃焼には適と不適に別れます。従って、水噴射を含む空気冷却超希薄燃焼に最適の縮径主燃焼室として使用する場合、又は蒸気噴射ＮＯｘ低減燃焼用縮径主燃焼室兼熱交換器として使用します。熱効率が２倍前後となって燃料消費量が２分の１前後になります。比容積・比重量が２分の１程度の、小型軽量大比出力として、燃焼を大幅に改善し、公害の低減を容易にして、構造も大幅に簡単として、製造原価を大幅に低減します。

   従来中型自動車・中大型船外機・中大型汎用エンジン用Ｄ型エネルギ保存サイクル機関を研究開発する場合 ：縮径主燃焼室内隔離燃焼は、人類未踏の燃焼法であり、宝の山ですが、未開の原野でもあり、燃料･蒸気噴射電磁弁や蒸気噴射電磁弁等の開発や、諸々の最適取り付け個所を含む、最高の燃焼が得られる構成とするためにも、一方向空気流路や、同逆止弁を含めて、ＦＩＧ３８のアイディア図を設計図に換えて、大小多数のシリンダヘッドを用意し、交換使用して研究します。 電動始動装置は従来品流用でよく、縮径主燃焼室燃料蒸気噴射用の、従来燃料噴射電磁弁使用を含む蒸気噴射電磁弁及び燃料噴射装置の開発又は、燃料蒸気噴射電磁弁を含む燃料蒸気噴射装置の開発と、従来ターボ過給機使用と回転式過給機の開発は、従来品の小型化が必要になります。最大の特徴は、最大軸受け荷重が、最高燃焼圧力から最高圧縮圧力に大幅低減するためと、回転を阻止する力が大幅に低減して振動エネルギは大幅低減しますが、人類未踏の振動となるため、振動の低減方法が不明です。燃焼は大幅に改善され、縮径主燃焼室の容積も手ごろとなり、過熱蒸気噴射ＮＯｘ低減皆無燃焼用縮径主燃焼室兼熱交換器として使用します。熱効率が３倍となって燃料消費量が３分の１になります。比容積・比重量が２分の１〜４分の１の、小型軽量大比出力となって燃焼が大幅に改善されるため、ＣＯ２等公害ガス排気０乃至０に近付けて、公害低減・地球温暖化防止して、構造簡単で熱効率７０％前後とし、製造原価を１／２前後に大幅低減します。
 
    従来中大型自動車・小型船舶用Ｅ型エネルギ保存サイクル機関を研究開発する場合 ： 一方向空気流路の逆止弁は、圧縮空気の流路で、高温燃焼部の縮径主燃焼室を隔離するため、最も遠いシリンダヘッドに設ける弁で、弁バネは弁閉止されて、拡径燃焼室とも隔離されるため、研究開発容易と予想しております。 高温燃焼部の縮径主燃焼室内に、摺動部を有しない代替として、ＦＩＧ３９のように縮径ピストンに多段の鍔を設けて、多段に減圧して漏洩量を確定するため、漏洩個所が移動しない縮径ピストンが、最大の耐熱部品となります。最も重要な部分が多段に減圧して漏洩量を最小にする縮径ピストンに設けた多段鍔（右赤色中央部）です。漏洩通路を長く、溜りは大きくより多数設けます。 実証試験用のため、多数用意して交換使用し、当面はＳＫＨ５１を使用し、セラミック溶射等の外注も考える。 電動始動装置は従来品流用でよく、縮径主燃焼室燃料噴射用の、従来燃料噴射電磁弁使用を含む蒸気噴射電磁弁及び燃料噴射装置の開発又は、燃料蒸気噴射電磁弁を含む燃料蒸気噴射装置の開発と、従来ターボ過給機と回転式過給機の流用又は開発が必要になります。その場合の最大の特徴は、最大軸受け荷重が、最高燃焼圧力から最高圧縮圧力に大幅低減するためと、回転を阻止する力が大幅に低減して振動エネルギは大幅低減し、振動の低減方法が不用になる予想です。燃焼は大幅に改善され、縮径主燃焼室の容積も手ごろとなり、過熱蒸気噴射ＮＯｘ低減皆無燃焼用縮径主燃焼室兼熱交換器として使用します。熱効率が３倍となって燃料消費量が３分の１になります。比容積・比重量が２分の１〜４分の１の、小型軽量大比出力となって燃焼が大幅に改善されるため、ＣＯ２等公害ガス排気０乃至０に近付けて、公害低減・地球温暖化防止します。構造簡単で熱効率７０％前後とし、製造原価を１／２前後に大幅低減します。

最も重要な部分が多段に減圧して漏洩量を最小にする縮径ピストンに設けた
多段鍔（右赤色中央部）です。漏洩通路を長く、溜りは大きくより多数設けます。

     従来ディーゼル自動車・小型高速艇・中型船舶・プロペラ飛行機・熱と電気の併給設備・各種動力機械用Ｅ型エネルギ保存サイクル機関を研究開発する場合 ： 一方向空気流路の逆止弁は、圧縮空気の流路で、高温燃焼部の縮径主燃焼室を隔離するため、最も遠いシリンダヘッドに設ける弁で、弁バネは弁閉止されて、拡径燃焼室とも隔離されるため、研究開発容易と予想しております。 高温燃焼部の縮径主燃焼室内に、摺動部を有しない代替として、ＦＩＧ３９のように縮径ピストンに多段の鍔を設けて、多段に減圧して漏洩量を確定するため、漏洩個所が移動しない縮径ピストンが、最大の耐熱部品となります。最も重要な部分が多段に減圧して漏洩量を最小にする縮径ピストンに設けた多段鍔（右赤色中央部）です。漏洩通路を長く、溜りは大きくより多数設けます。 実証試験用のため、多数用意して交換使用し、当面はＳＫＨ５１を使用し、セラミック溶射等の外注も考える。 電動始動装置は従来品流用でよく、縮径主燃焼室燃料噴射用の、従来燃料噴射電磁弁使用を含む蒸気噴射電磁弁及び燃料噴射装置の開発又は、燃料蒸気噴射電磁弁を含む燃料蒸気噴射装置の開発と、従来ターボ過給機と回転式過給機の流用又は開発が必要になります。その場合の最大の特徴は、最大軸受け荷重が、最高燃焼圧力から最高圧縮圧力に大幅低減するためと、回転を阻止する力が大幅低減して振動エネルギも大幅低減し、振動の低減方法が不用になる予想です。燃焼は大幅に改善され、縮径主燃焼室の容積も十分となり、過熱蒸気噴射ＮＯｘ低減皆無燃焼用縮径主燃焼室兼熱交換器として使用します。熱効率を１．７〜２．３倍として燃料消費量を１／１．７〜１／２．３にします。比容積・比重量を１／４〜１／５の小型軽量大比出力として燃焼が大幅に改善されるため、ＣＯ２等の公害ガス排気を０等として、公害低減・地球温暖化防止します。構造は簡単に熱効率は７０％前後とし、製造原価は１／３前後に大幅低減します。

       従来ディーゼル大型車両・中型高速艇・大型船舶・熱と電気の併給設備用Ｅ型エネルギ保存サイクル機関を研究開発する場合 ：  クランク軸受は、拡径ピストンの外側に設ける関係で、ＦＩＧ３８のように軸受け間の距離が長くなりますが、最高軸受け荷重が、最高燃焼圧力から最高圧縮圧力に大幅に低減するため、全く問題ないと予想しております。クランクピン軸受けも、カムや直動軸受けを含めて、多様に構成容易と予想しております。完全弾性衝突対向往復運動での、振動大幅低減法が最良の予想です。 その他については、従来技術と全く同様で、非常に安易な実証試験と予想しております。更に、振動と製造原価が低減され、その効果が大型ほど大きくなって、ＨＩＧ２６のＥ型エネルギ保存サイクル機関では、振動が１０分の１に近づく予想です。  電動始動装置は従来品流用でよく、縮径主燃焼室燃料噴射用の、従来燃料噴射電磁弁使用を含む蒸気噴射電磁弁及び燃料噴射装置の開発又は、燃料蒸気噴射電磁弁を含む燃料蒸気噴射装置の開発と、従来ターボ過給機と回転式過給機の流用又は開発が必要になります。その場合の最大の特徴は、最大軸受け荷重が、最高燃焼圧力から最高圧縮圧力に大幅低減するためと、回転を阻止する力が大幅低減して振動エネルギも大幅低減し、振動の低減方法が不用になる予想です。燃焼は大幅に改善され、縮径主燃焼室の容積も十分大きくなり、過熱蒸気噴射ＮＯｘ低減皆無燃焼用縮径主燃焼室兼熱交換器として使用します。熱効率を１．５〜２倍として燃料消費量を１／１．５〜１／２にします。比容積・比重量を１／５〜１／７の小型軽量大比出力として燃焼が大幅に改善されるため、ＣＯ２等の公害ガス排気を０として、公害低減・地球温暖化防止します。構造は簡単に熱効率は７０％以上とし、製造原価は１／５前後に大幅低減します。

    従来大型高速船・用Ｅ型エネルギ保存サイクル機関を研究開発する場合 ： 電動始動装置は従来品流用でよく、縮径主燃焼室燃料噴射用の、従来燃料噴射電磁弁使用を含む蒸気噴射電磁弁及び燃料噴射装置の開発又は、燃料蒸気噴射電磁弁を含む燃料蒸気噴射装置の開発と、従来ターボ過給機と回転式過給機の流用又は開発が必要になります。その場合の最大の特徴は、最大軸受け荷重が、最高燃焼圧力から最高圧縮圧力に大幅低減するためと、回転を阻止する力が大幅低減して振動エネルギも大幅低減し、振動の低減方法が不用になる予想です。燃焼は大幅に改善され、縮径主燃焼室の容積も十分大きくなり、過熱蒸気噴射ＮＯｘ低減皆無燃焼用縮径主燃焼室兼熱交換器として使用します。熱効率を１．２〜１．５倍として燃料消費量を１／１．２〜１／１．５にします。比容積・比重量を１／７〜１／１０の小型軽量大比出力として燃焼が大幅に改善されるため、ＣＯ２等の燃焼ガス排気を０として、公害低減・地球温暖化防止します。構造は簡単に熱効率は７０％以上とし、製造原価は１／１０前後に大幅低減します。 

     人類未踏のすべての技術が、従来技術の延長線上で出発出来るし、全くの新技術は順次追加で改良可能です。又、熱力学による思考停止が世界規模で成功するほど、非常に困難な完全回転機関を含む完全往復機関の発明です。宇宙往還機から冷暖房発電設備や草刈機など内燃機関すべてに及びます。また周辺技術をすべて特許出願しておりますので、私の発明を越える発明及び性能の近い発明の出現は、限りなく０に近いと思われます。従って発明の実施権が発生しないように、契約時細心の注意が最重要です。特許発明では無く独占的製造販売でのみ最高利益率が得られるのです。強力な競争相手企業の出現も限りなく０に近く、公害低減・地球温暖化防止の発明であるため、既存の製造設備をすべて駆使した、世界一安価な協力が得易く、ＩＴ技術により利益率をすべて最高に設定して、個別の部品から組立て販売宅配まで外注し、強力に独占を推進することができます。