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| 業績 ＆ 経歴 |
 著書、論文、学会発表
（著書）
2003年, 『リーン生産方式の労働』, 御茶の水書房
（学術論文）
2023年,「1130-1212年 イングランドにおける職人ギルドの誕生とロンドンの賃金規制条例」,『立命館大学産業社会論集』第59巻第3号,
pp. 1-12
2022年,「アメリカにおける反苦汗運動の発展と最低賃金法の成立：イギリスとの比較において」,『立命館大学産業社会論集』第57巻第4号, pp.
21-35
2020年,「女性役員登用の国際比較および女性役員と企業業績・株価の関係： 女性役員比率３０％以上の日本企業の株価とROEの分析」,『立命館大学産業社会論集』第55巻第4号, pp. 1-20
2018年,「トランプ税制改革の歴史的意味：最高税率と所得格差を中心にして」,『立命館大学産業社会学論集』第54号第2号, pp. 1-14
2017年,「アメリカにおける賃金上昇率低下の実態とその背景：景気拡大期の比較をとおして」,『立命館大学産業社会論集』第52巻第4号, pp.
53-66
2015年,「金融危機後のアメリカの雇用動向：過去の景気後退後との比較」,『立命館大学産業社会論集』第50巻第4号, pp. 1-19
2013年,「高度経済成長末期におけるアメリカ３大自動車メーカーの経営状況と労使関係」,『立命館産業社会論集』第49巻第3号, pp.1-12
2012年,「アメリカにおける自動織機の普及と労働の変化」,『立命館産業社会論集』第47巻第4号, pp. 33-45
2009年,「フォード自動車における労働条件引き下げの実態とその影響：2009年におこなわれた労働協約の改訂を中心にして」,『立命館大学産業社会論集』,第45巻第2号,
pp. 1-14
2008年, 「アメリカにおける大学の変化とTAの組織化：TA組織化の背景と経緯」, 『労働社会学研究』, 9号 pp. 1-33
2005年, 「グローバリゼーションの進展と地域自動車部品メーカーの変容：世界最適調達とモジュール化の影響」, 『岡山大学経済学会雑誌』, 第37巻第3号,
pp.1-11
2005年, 「中国地方におけるファミリー・フレンドリー企業の実態」, 『研究報告書』岡山大学産業経営研究会, 第40集, pp.1-19
2003年, 「忘れられた参与観察のパイオニア：社会改革とマクリーンの参与観察」, 武川正吾他編著『現代社会学における歴史と批判（下巻）』,
東信堂, pp.105-123
2002年, 『職場における「強制」と「同意」：リーン生産方式労働の参与観察にもとづく考察』[博士学位論文]
2002年, 「賃金の公平性：アメリカでの職務評価の発展」, 『季刊家計経済研究』, 第54号, pp.42-48
2001年, 「北米自動車産業における労使関係の転換：日本の影響を中心にして」, 『岡山大学経済学会雑誌』, 第33巻第2号, pp.11-23
1998年, 「日本企業と生産制限」, 田中宏編著『社会学の視線』, 八千代出版, pp.171-193
1998年, 「A自動車の労働過程：A自動車における参与観察に基づいて」, 『大原社会問題研究所雑誌』, 470号, pp.14-40
1997年, 「X自動車における職場の自律性と自律性管理のメカニズム：X自動車における参与観察の結果から」, 『社会学評論』, 日本社会学会190号,
pp.15-29
1996年, 「職場の自律性管理のメカニズム：コントロールからディシプリンへ」『大原社会問題研究所雑誌』, 452号, pp.44-62
1994年, 「労働過程論争における主体概念の検討」, 『ソシオロゴス』, no.18, pp.15-29
(書評)
2015年, 「田中研之輔著『丼屋の経営：24時間営業のエスノグラフィー』」,『社会学評論』66巻4号, pp.552-553
1998年, 「石田光男／藤村博之／久本憲夫／松村文人著 『日本のリーン生産方式──自動車企業の事例』 」, 『大原社会問題研究所雑誌』, 472号
（学会発表）
2012年,「米自動車メーカーの急速な経営改善と2011年に締結された労働協約の検討」,社会政策学会第125回大会（10月14日）,長野大学（長野県）
2011年,「自動織機導入に対する日英米労使の対応の比較分析」,日本労働社会学会 第23回大会（10月29日）,九州産業大学（福岡県）
2009年, 「フォーディズムの終焉?：米３大自動車メーカーにおける労働条件の大幅見直しの実態とその含意」,社会政策学会 第119回大会（11月1日）,金城学院大学（愛知県）
2006年, 「アメリカで進むティーチング・アシスタントの組織化について」,日本労働社会学会 第18回大会（10月）
（科研費）
「専門技能者に対する職業教育・訓練の日米比較-とくに自動車産業を中心にして-」（基盤C 2009年度〜2012年度） 研究代表者：大野威
（研究助成）
公益財団法人石井記念証券研究振興財団 研究助成（2017-2018年度）
 経歴
1964年生まれ
1983年 岐阜県立加納高校卒業
1984年 早稲田大学法学部入学
1989年 同卒業
1990年 東京大学大学院人文社会系研究科 社会学専攻 修士課程入学
1993年 同修了
1993年 東京大学大学院人文社会系研究科 社会学専攻 博士課程進学
1998年 同単位取得退学
1998年 岡山大学経済学部 専任講師
2001年 同助教授
2004年 岡山大学大学院社会文化科学研究科 助教授
2007年 同教授
2008年 立命館大学産業社会学部 教授
現在に至る
2012年4月-2013年3月 ハーバード大学客員研究員
学位
2002年 博士号（社会学、東京大学）
受賞
2004年 日本労働社会学会第1回奨励賞（『リーン生産方式の労働』, 御茶の水書房）
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