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| 実質賃金上昇率(前年同月比)の推移 |
2022年1月～2024年2月 実質賃金上昇率（前年同月比％）の推移 2024年4月12日更新
出所：厚労省『毎月勤労統計調査』、総務省『消費者物価指数』
注意：毎月勤労統計調査では「帰属家賃を除いた物価指数」が使われていますが、ここでは帰属家賃を含んだ総合物価指数をもちいて実質賃金の前年比を算出しています。したがって上記の数値は、厚労省の発表する実質賃金の前年比（％）とは異なった数値となっています。
注意：記載内容については十分吟味しているつもりですが、誤りがないことを保証するものではありません。また上記のグラフの数値は、アップロード後に数値が修正される可能性がありますが、ご覧の時点で、調整・修正が反映されていない可能性があります。
一般労働者の月間給与総額の推移（1994～2022年）
出所：同上
注：1994年から2022年に消費者物価はおよそ6.5％上昇していますが、上の表は名目賃金（実際に受け取った金額）をあらわしたもので物価変動は考慮されていません。
注意：記載内容については十分吟味しているつもりですが、誤りがないことを保証するものではありません。また上記のグラフの数値は、アップロード後に数値が修正される可能性がありますが、ご覧の時点で、調整・修正が反映されていない可能性があります。
出所：同上
注：1994年から2022年に消費者物価はおよそ6.5％上昇していますが、上の表は名目賃金（実際に受け取った金額）をあらわしたもので物価変動は考慮されていません。
注意：記載内容については十分吟味しているつもりですが、誤りがないことを保証するものではありません。また上記のグラフの数値は、アップロード後に数値が修正される可能性がありますが、ご覧の時点で、調整・修正が反映されていない可能性があります。
日本の一人当たり消費支出（年間）の推移
出所： 総務省『家計調査』
注意：記載内容については十分吟味しているつもりですが、誤りがないことを保証するものではありません。また上記のグラフの数値は、アップロード後に数値が修正される可能性がありますが、ご覧の時点で、調整・修正が反映されていない可能性があります。
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